ケーガンは『The Outbreak of the Peloponnesian War』（1969）とその続編4冊を通じて、ペロポネソス戦争を「古代のケーススタディ」として扱い、そこから現代にも通用する国際政治の法則・哲学をかなり明確に抽出しています。彼が繰り返し強調する「ケーガンの法則・教訓」は、以下の9つに集約されます（本人の言葉や結論部からほぼ直引用）。ケーガンがペロポネソス戦争から導いた9つの法則・哲学
- 「恐れ（fear）」こそが戦争の最も強力な原因である
→ トゥキディデスの「真の原因はスパルタがアテナイの力の成長を恐れたことだ」（1.23）を全面肯定し、「力の真空や力の急成長が他国に恐怖を生み、それが戦争を引き起こす」という恐怖の構造を最重要視。現代で言えば「台頭する中国への米国の恐怖」にそのまま当てはまる。 - 覇権国家の「過拡張（imperial overstretch）」は必然的に反発を招く
→ アテナイは「最初は防衛同盟だったのに、いつの間にか帝国になった」。ケーガンはこれを**意図的陰謀ではなく「状況の必然」**と見て、「一度手に入れた権力と富を民主政は絶対に手放さない」と断言（→ アメリカのベトナム・イラク・アフガンに重ねる）。 - 民主国家は帝国主義と最も相性が良い（＝最も危険）
→ 下層市民が帝国の戦争で給料をもらい、帝国がなければ失業する構造。アテナイのテーテス（水夫）＝現代の軍産複合体・軍関係雇用。
「民主政は平和主義ではなく、むしろ帝国を維持するために最も好戦的になりうる」 - 「講和条約」は次の戦争の準備期間に過ぎない
→ 三十年講和（前446/5年）は「戦争の先送り」にしかならなかった。
「両陣営が再軍備と同盟拡大に使っただけ」→ 冷戦後の米中関係にそのまま当てはまる。 - 商業大国（コリントス型）は戦争を最も強く望む
→ コリントスはメガラ離反で「海上封鎖される！」とパニックになり、スパルタを無理やり戦争に引っ張り込んだ。
「貿易ルートが脅かされると、商業国家は理性を失ってでも戦争を選ぶ」 - 中立は幻想である
→ ケルキュラやメロスは「中立でいたい」と言ったが、最終的にどちらかを選ばざるを得なかった。
「二極化した世界では中立は許されない」 - 「名分（grievances）」と「真の原因（true cause）」は別
→ 表面的な理由（コリントスとケルキュラの植民地争い、ポテイダイア反乱、メガラ布告）は「きっかけ」にすぎず、真の原因は「アテナイの力の成長への恐怖」だった。現代でも「台湾問題」「ウクライナ問題」は名分で、本質は覇権競争への恐怖。 - 一度「帝国」になったら、平和的撤退はほぼ不可能
→ アテナイは「もうペルシアはいないから同盟解散すればいい」と言われたが、できなかった。
「帝国は生活を支える収入源であり、放棄＝国内の失業・革命を意味する」 - 戦争は「避けられたかもしれない」ではなく「避けられなかった」
→ ケーガンはトゥキディデスの決定論に近い立場。
「アテナイの民主政＋海軍帝国＋スパルタの恐怖＋コリントスの経済的パニック」という構造が重なった以上、戦争は必然だった。
ケーガン本人の総括（1969年の結論部より）
「現代のアメリカは、まさにアテナイの立場に立っている。
われわれは善意で世界を守ろうとしているが、他国からは帝国主義と見える。
その恐怖が新たな戦争を生む——これがペロポネソス戦争が教えてくれる最も冷酷な教訓である。」
つまりケーガンは、ペロポネソス戦争を「古代の出来事」ではなく、覇権国（特に民主的な覇権国）の宿命を教えてくれる鏡として扱い、現代アメリカへの警告として書いたのです（ベトナム戦争の最中に執筆したことも大きい）。だからこそ彼の4部作は今でも米国の外交・軍事エリートに必読書扱いされています。
「トランプもバイデンも、結局アテナイの二の舞になるのか？」という問いを、ケーガンは50年以上前に既に出していたわけです。
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